リクルート／08年首都圏マンション契約者動向、主役はポスト団塊ジュニア - マンション売却アドバイザー 田中徹也

リクルート／08年首都圏マンション契約者動向、主役はポスト団塊ジュニア

「2008年首都圏新築マンション契約者動向」の調査結果

リクルートは４月27日、「2008年首都圏新築マンション契約者動向」の調査結果をまとめた。
それによると、購入者の世帯年齢は「30～34歳」（37％）が最も多く、次いで「35～39歳」（23％）、「20代」（18％）と続き、主役が団塊ジュニア世代（71～75年生まれ）からポスト団塊ジュニア（76年生まれ～）に移ってきていることがわかった。

購入物件のエリアは、東京23区が25％を占め、07年からほぼ横ばいに推移し、04年をピークとした減少傾向に歯止めがかかった。23区のシェアは昨年第１四半期（１～３月）の20・７％から右肩上がりで推移し、第４四半期には30・７％まで上昇した。

平均購入価格は07年から26万円ダウンし3961万円。神奈川（4183万円）と埼玉（3506万円）は前年比で上昇傾向にあるものの、それ以外のエリアは07年より平均価格が下落している。

特に東京23区の価格落ち込み幅が大きく、07年の平均を200万円以上下回り、4564万円となり06年とほぼ同水準になった。23区の価格下落が首都圏全体の平均購入価格を押下げた。

購入時の自己資金（頭金）は減少し借入金の増加傾向が顕著になってきた。
07年比で頭金200万円未満の割合が増加し、1500万円以上が減少。

200万円未満は01年調査の14％の割合から年々増加を続け、08年は全体の４分の１を占める。平均の頭金は926万円となって前年から168万円減り、01年以降で初めて1000万円を切った。頭金は23区が突出して高く平均1225万円。

ローン借り入れ総額は08年の平均が3186万円で、過去最高だった07年を100万円以上上回った。4000万円以上の借入者も04年以降増加を続け20％に達している。また、「買い時感」も好転。

「金利が低く買い時だと思った」（14・4％）は前年の25・４％から大幅に減少したものの、「住宅価格が安く買い時だと思った」は前年の６％から10％に増加した。
「資産を持ちたい、資産として有利」（16・5％）は金利や価格の動向とは別に一貫して上昇傾向にあることもわかった。

同調査は、回答票に契約日や物件所在が確認できる書類のコピーを添付してもらうなどなりすましを防ぐ工夫をし、計2431件を集計した。

●週刊住宅Ｏｎｌｉｎｅ